高精度デジタル地図の標準化推進団体が最新技術動向を議論

高精度デジタル地図（ダイナミックマップ）の国際標準の策定を推進するオープン・オート・ドライブ・フォーラム（OADF）は6月12日、第12回の会合をドイツ・ミュンヘンで開催した。フォーラムでは、OADFに参加する5団体（表参照）が、自動運転に必要な高精度デジタル地図について、技術仕様の策定や実証実験などの活動事例を報告した。また、輸送用機器産業が集積する地元産業界や自治体の次世代自動車の動向への関心が高まっていることから、ジェトロ浜松から志牟田剛所長が参加した。

SENSORISは、車両に搭載したセンサーとクラウドとの間で情報をやり取りするインターフェースの改定作業を進めていることを報告した。またADASISは、電子地図データベースと車両の先進運転支援システム（ADAS）とのインターフェースの改定版を11月に公開する予定を発表した。このような仕様の改定や活用が進むことで、車両に搭載したセンサーが感知した道路状況をクラウド経由で共有したり、道路状況を電子地図上に反映してADASと結び付けたりすることが、より高い精度で可能になるという。例えば将来、路面がスリップしやすい状況であることをセンサーが感知し、自車両だけではなく、後続の車両にも同時に伝える商品・サービスの開発につながる可能性がある。

日本のプロジェクトであるSIP－adusは、自動走行システムの実証実験を2019～2020年に行う計画を報告した。日本国内外の自動車メーカー、部品メーカー、大学など28機関が参加し、東京の臨海副都心地域の一般道や首都高速道路など広域で実施する計画に対して、多くの参加者が関心を示していた。

OADFで議長を務めるTISAのマティアス・ウンバーハウン氏は、高精度デジタル地図に関する技術開発をさらに進めるためには、「OADFに参加する団体がそれぞれの領域での取り組みを進めるだけでなく、各団体の協調が必要になる」との見解を示した上で、「OADFは部門横断的なテーマについて、各団体が連携するプラットフォームとしての役割を担っていきたい」と述べた。さらに、2019年にOADFに加入したSIP－adusについては、「実証実験の成果の共有などで日本が果たす役割は大きい」と期待を表明した。

（志牟田剛）