アグリショーで存在感を示した日本のアグリテック

ブラジルのサンパウロ州ヒベロン・プレット市で4月29日～5月3日の5日間、「アグリショー2019（第26回）」が開催された。同展示会の公式ウェブサイトによると、訪問者数は約15万9,000人、商談金額は前年比6.4％増の29億レアル（約812億円、1レアル＝約28円）で前年を上回る勢いとなった。

同見本市はブラジル企業のみならず、ドイツやイタリアなど外国企業による最新の農機・農業技術を確認できる世界最大規模の農業技術展示会で、ブラジルが競争力を有する作物（サトウキビ、大豆、トウモロコシなど）の生産性向上や、農業関係者向けの課題解決策を得ることができる。アグリショーのフランシスコ・マットゥーロ代表によると、2019年は農業の生産性を高めるコネクティビティーやテクノロジーに関する出展企業の存在が目立った。実際にイノベーションアリーナや、ブラジル零細・小企業支援サービス（SEBRAE）のスマート農場をテーマとしたブースなどが設置され、衛星画像や人工知能（AI）、クラウドデータの活用など、精密農業に資するアグリテックのスタートアップが多数出展した。

進出日系企業としては自動車メーカーや建機メーカーなどが出展したが、アグリテックのスタートアップとしては北海道で創業した農業情報設計社のファウンダー（創設者）でCEO（最高経営責任者）の濱田安之氏が、参加者として現地を訪問した。同社はスマートフォンやタブレットをモニター画面とするGPSガイダンスシステムで、トラクターの正確な走行をサポートするアンドロイド向けのアプリケーションを開発し、「真っすぐ・等間隔に走る」ことで農作業のあらゆるシーンを効率化することができるという。大がかりなモニターを購入する必要もないため、従来のGPSガイダンスサービスと比較し、コストを約3分の1に抑えることができる。同アプリケーションは、ブラジルが世界最多のダウンロード数（約2万件）となっており、ソフトウエア分野に課題を感じる現地出展企業からは、低コストながら自社サービスに付加価値を生み、農家の生産性向上に資する新たな存在として、関心が寄せられた。

（古木勇生）