特集：現地消費者のサステナブル消費の実情コロナで、自らの消費行動をより意識（スペイン）
消費者座談会（前編）

世界がカーボンニュートラル実現に向けて動き出した一方で、近年はエネルギー価格をはじめとする物価の高騰が続く。これらの外部環境の変化が、サステナブル対応（注1）に意識の高い消費者の消費行動にどのような影響をもたらしているのか。世界主要国の消費者の生の声を拾うことで、日本企業の今後のサステナブル対応商品やサービスの開発・提供へのヒントを探る。その第1弾として、スペインの首都マドリードの消費者を取り上げる。本稿はその前編。

なお、本稿（後編を含む）に登場する消費者は、マドリードの消費者を代表するものではなく、あくまでサンプル調査の対象である。そのため、記事中で紹介するコメントなどは、消費者一個人の考えや行動である点をご理解の上、お読みいただきたい。

ジェトロが消費者5人を集め、サステナブル消費に関する座談会を実施

消費者金融大手セテレムが2021年9月にスペインの消費者を対象に実施したアンケート調査（注2）によると、サステナブルな商品に対して（一般的な商品よりも）高い価格を支払うかとの問いには、63％の回答者が「支払う」と回答している。また、購入時にその商品やサービスのサステナビリティ対応を考慮しているかとの問いに対しては、「常に考慮している」が全回答者の9％、「ほぼ常に考慮している」が同39％、「時々考慮している」が同42％、「これまでほとんど考慮していない」が同7％、「これまで一度も考慮したことがない」が同3％だった（単一回答）。「時々」「ほぼ常に」「常に」を合わせると、9割の回答者が商品・サービスのサステナビリティ対応を考慮して購入していることになる。

他方、ロシアのウクライナ侵攻（2022年2月）以降、エネルギーをはじめとする物価が高騰している。EU統計局によると、上記アンケート調査が実施された2021年9月のスペインの消費者物価指数（CPI）上昇率は前年同月比4.0％だった。ロシアのウクライナ侵攻直後の2022年3月は同9.8％、同年7月には同10.7％を記録した。座談会（後述）を実施した2023年1月は同5.9％と、前述アンケート調査実施時期より物価が高い状況は依然として続く。スペインの消費者は物価高の状況でも、（販売価格の引き上げにつながりやすい）環境への負荷を軽減する商品・サービスを購入し続けているのだろうか。新型コロナ感染拡大やロシアのウクライナ侵攻以降のエネルギー危機など、近年の外部環境の変化が、これら消費者の購入行動にどのような影響を与えているのか。

ジェトロは、サステナブル消費に関心を持つスペインの消費者5人を集め、座談会（注3）を実施した。同座談会に参加した消費者5人の特徴は表1のとおり。

注：参加消費者には、事前アンケートを実施し、日常的に購入する製品・サービスについて、購入時に考慮する上位8（もしくはそれ以上の）項目を挙げてもらった（人によっては複数項目を同列に扱っている場合もある）。選択対象項目とその漢字など1文字の表記は次のとおり。「価」は価格、「材」は原材料や素材、「評」は口コミや評判、「量」は数量、「ブ」はブランドやメーカー、「生」は生産地、「質」は品質、「外」は外観やパッケージ、「安」は安全性、「機」は機能性、「特」は特典、「耐」は耐久性、「販」は販売方法や買いやすさ（どこでも売っている、通販対応など）、「環」は環境への配慮（脱炭素、リサイクル可能など）、「社」は社会への配慮（人権、ジェンダー、動物福祉など）。
出所：消費者5人からの回答を基にジェトロ作成

座談会では、司会者が省エネ・省資源、消費財、サービスなどのテーマごとに話題を振り、それに対して消費者5人が自由にコメントをする形式で進行した。以下の各消費者のコメントは、消費者からのコメントをテーマ別に整理したものである。

新型コロナ以降、自らの消費行動に注意深くなった消費者も

まず、サステナブルな社会に向け、これら消費者が日々の生活の中で、どのような考え方を持って、どのような消費行動をとっているのかを尋ねてみた。「商品の原産国については（生産国からの輸送距離が）『0km』というのが大事と考えている。どんな商品でもスペイン産を買うように努力している。例えば、それは隣国フランス製品でもダメということ」（消費者A）や、「自国から離れれば離れるほど、その商品の運搬で環境汚染となるのは明白だ」（消費者B）など、できるだけ近場で生産された商品を買うようにしているようだ。

ただ、そういう商品の購入のみでは生活できない現実も受け入れている。「基本的には、自国で自国の素材と人材を使って製造するべきだが、こうした考え方は、これまでの枠組みを大きく壊してしまうので（世の中に）受け入れられないだろう。現在は、こうした再生可能な社会への移行時期である」（消費者B）。

また、「生産地よりも、どのようにしてできたかを考えることがまずは重要である」（消費者B）としており、生産地だけでなく、原材料や生産方法がサステナブルであることも重視しているようだ。そのため、「商品購入の際には商品ラベル情報や取得認証などを確認する。商品によっては買う前に、インターネットで情報を集める」（消費者B）という。

新型コロナ感染拡大が、自分自身や社会に影響を与える自身の消費行動を見つめ直すきっかけになった点を指摘する消費者もいた。「新型コロナは誰にとっても経済的にひどい状況を与えたと思う。しかし、（自分にとっては）それよりも時間配分や過ごし方といった面での影響が多大だった。（新型コロナにより）時間の観念が変わった。新型コロナ前は消費だけでなく、一日中考えずにせかされて生活していた。パーティーによく出かけ、ビールを何杯も飲んでいたが、新型コロナ後はその回数が減った。以前ほど外出をしなくなった。現在は生活の1つ1つの行動に余裕をもっている。以前は時間がなかったので、必要なものをスーパーでまとめ買いしていたが、もうそういうことをしない。収入は以前と変わらないものの、今は自分をよりよくケアしていると感じている。自分の消費行動にもっと注意深く、意識がいくようになった」（消費者A）。

エネルギー価格高騰により、エコ以上に節約の観点で省エネを実践

ロシアのウクライナ侵攻以降、特に欧州では電気やガスなどのエネルギー価格が高騰している。表2の省エネ(1)のコメントのように、省エネに取り組むものの、そのきっかけはエコに対する意識に加え、節約の要素が強まっている。また、省エネ(2)や省エネ(3)など、各消費者とも自分流の節約術で、省エネに努めていることがわかる。

再生可能エネルギーである太陽光発電についても、表2の再エネ(1)や(2)記載のとおり、エコだからというよりは、節約や必要に迫られて導入している様子だ。

日用品の購入時に、環境に配慮した商品を率先して購入しているのだろうか。洗剤については、表2の洗剤(1)に代表されるように価格重視の声が上がる。ただ、経済的な商品であれば、環境負荷の軽減をPRする洗剤を買うようだ。他方で、洗剤(2)など、効能（品質）重視の声もあり、環境配慮以外の要素が重要という消費者もいる。

化粧品では、表2の化粧品(1)や(2)のコメントのように、価格を重視しつつも、その中で、生産方法などにこだわり環境負荷を減らす有機製品を選択している。

衣服については、表2の衣服(1)や(2)のように、「中古を買う」「買ったものは長く着る」など、省資源につながる取り組みを行っている。

出所：消費者からの回答を基にジェトロ作成

電気・ガスなどコスト削減の観点から省エネに取り組む人もいれば、洗剤など品質を重視する人もいる。ただ、コストを意識しながらも有機の化粧品を使ったり、衣服は原則中古品を買ったり、環境への負荷を意識している消費者がいることがわかった。環境負荷を軽減した商品やサービスについては、そうでない商品と比べて価格差が大きくなければ、環境負荷軽減を付加価値として認識して購入していることもわかった。

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注1：

本稿（を含む2本の記事）で使う「サステナブル」や「サステナビリティ」は、省資源、脱炭素化やリサイクル可能などの環境負荷の軽減、生物多様性への配慮、社会（人権、ジェンダー、動物福祉など）への配慮など、持続可能な社会に向けた経済活動を指す。

注2：

フランス系金融大手BNPパリバの消費者金融大手セテレムが、18歳以上の一般的なスペイン人2,200人に対して、2021年9月にオンライン方式でアンケート調査を実施。

注3：

スペインのマドリードで、2023年1月16日に実施。座談会に参加する消費者5人は、ジェトロと協力会社で、サステナブル消費に関心があると判断して選出した。消費者の考え方や行動に偏りが出ないよう、選出にあたってはできるだけ世代、性別、家族構成などが分散されるように心掛けた。

注4：

スペイン料理のパエリアをつくるときに利用する底の浅い両手鍋。パエリアを作る際、水分を飛ばして焦げ目をつけるため、パエリアパンに焦げがこびりつくことが多い。